これだけは知っておきたい「脱炭素」の基本用語を解説

SDGsに貢献

今さら聞けない

シェアシマ編集部 2025/05/16

「カーボンクレジット」「カーボンニュートラル」「ネットゼロ」など、脱炭素に関する言葉がニュースで目に触れる機会が増えました。しかし、言葉が難しそうでとっつきにくいという声も少なくありません。

本記事では、環境省への取材をもとに、今こそ知っておきたい脱炭素関連の専門用語について、なるべくわかりやすく解説します。

脱炭素とは？温室効果ガスとは？
なぜ脱炭素しなければならないのか
カーボンニュートラルとは？
ネットゼロ／ゼロカーボンとの違い
カーボンフットプリントとは？
カーボンプライシングとは？
排出量取引（キャップ・アンド・トレード）
カーボン税とは？
カーボンクレジットとは？
カーボンオフセットとは？
GX（グリーントランスフォーメーション）とは？
脱炭素は生活者にも関係ある？

引用：環境省「ネット・ゼロ | ecojin（エコジン）」

脱炭素とは？温室効果ガスとは？

「脱炭素」とは、石油や石炭などの化石燃料に依存しない社会を目指し、温室効果ガスの排出を極力減らす取り組みを指します。

温室効果ガスとは、大気中に存在し、地球を温かく保つ働きをもつ気体の総称です。主なものに二酸化炭素（CO₂）、メタン（CH₄）、フロン類などがあり、これらの増加が地球温暖化の原因とされています。

なぜ脱炭素しなければならないのか

地球温暖化の進行によって、異常気象、食糧危機、海面上昇といった深刻な影響が広がりつつあります。このままでは将来世代の生活基盤さえ脅かされるため、温室効果ガス排出の削減は急務です。

国際社会は「パリ協定」で、産業革命前に比べた気温上昇を1.5℃以内に抑える目標を設定しました。これを達成するために、世界各国が「脱炭素」へ向けた本格的な取り組みを進めています。

カーボンニュートラルとは？

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量・除去量がプラスマイナスゼロの状態のことを指します。特に二酸化炭素（CO₂）がその中心にあり、「出した分を、同じだけ減らす」考え方です。

具体的には、再生可能エネルギーの導入や、植林、地下へのCO₂貯留（CCS）などの対策でバランスを取ります。

ネットゼロ／ゼロカーボンとの違い

ネットゼロは、CO₂以外の温室効果ガス（メタンやフロン類など）も含め、全体の排出量を実質ゼロにすることを目指す目標です。カーボンニュートラルよりも広義で、国際的にはネットゼロという用語が主流です。

「ゼロカーボン」という言葉も使われますが、文脈によりネットゼロと同義またはCO₂削減に限定して使われることがあります。

カーボンプライシングとは？

カーボンプライシングとは、CO₂などの温室効果ガスの排出に「価格（コスト）」を設定する仕組みです。これにより、排出に対する社会的な負担が可視化され、企業や消費者が排出量削減に取り組むきっかけとなります。

排出量取引（キャップ・アンド・トレード）

政府が企業に排出枠を割り当て、余った分を他の企業に売買できる仕組み。CO₂を減らした企業は収入を得ることができ、削減のインセンティブになります。

カーボン税とは？

日本では、「地球温暖化対策税」として、化石燃料に含まれるCO₂排出量1トンあたり289円が課税されています。この税収は、再生可能エネルギーの導入支援や省エネ促進などに活用されています。

カーボンフットプリントとは？

カーボンフットプリント（CFP）とは、製品・サービスの原材料調達から廃棄、リサイクルに⾄るまでのライフサイクル全体を通した温室効果ガス排出量を、CO2排出量に換算した値のことです。

※参考「カーボンフットプリント表示ガイド」の公表について - トピックス - 脱炭素ポータル｜環境省

カーボンクレジットとは？

引用：Ｊ-クレジット制度「Ｊークレジット制度とは」

カーボンクレジットとは、「削減したCO₂量」を数値化し、他の企業などが購入できるようにした仕組みです。

たとえば森林整備やバイオ炭の活用によりCO₂を減らした企業が、その削減分を「クレジット」として発行。市場で取引することが可能になります。

日本では「Jクレジット制度」という国の認証制度があり、信頼性の高いクレジット取引が実現されています。

カーボンオフセットとは？

カーボンオフセットとは、自分が排出してしまったCO₂を、他の場所での削減活動により「埋め合わせ」する仕組みです。

たとえば、CO₂を多く出す製造工程を持つ企業が、Jクレジットを購入し、その排出分を「オフセット」することで、実質的に排出ゼロを実現できます。

近年では「カーボンオフセット野菜」など、消費者が商品を購入することで脱炭素に貢献できる仕組みも増えてきています。