原料はもう毎年違う、という前提で開発する【食品企業のためのサステナブル経営（第44回）】
食品産業の今と未来
足立直樹
前回の記事を読む：おにぎりから海苔を消さないために【食品企業のためのサステナブル経営（第43回）】
各地が大変な豪雨に見舞われていますが、みなさんのお住まい、あるいは職場は大丈夫でしょうか？ もし不幸にも被害を受けられた方には、心からお見舞いを申し上げます。
こうした天候からも、私たちが異常気象の中にいることはもう誰しも意識していると思います。そして、そうなるとこれが農作物などの原料にどのような影響を与えるのか、食品会社としてはとても気になると思います。
「今年は不作だから値上げ」「今年は豊作だから値下げ」。原料の調達というと、つい一本の線でまとめて考えたくなります。しかし、この夏の気象と農作物のデータを見ていくと、実際に起きていることは、もっと入り組んでいるようです。今回は、原料の「まだら」な揺れとどう向き合うかを考えてみたいと思います。
今年の夏、何が起きたか
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足立直樹
サステナブル経営アドバイザー。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役。東京大学理学部卒業、同大学院修了、博士（理学）。植物生態学の研究者としてマレーシアの熱帯林で研究をし、帰国後、国立環境研究所を辞して独立。その後は、企業と生物多様性およびサステナブル調達の日本の第一人者として、日本の食品会社、飲料会社、流通会社、総合商社等の調達を持続可能にするプロジェクトに数多く参画されています。2018年に拠点を東京から京都に移し、地域企業の価値創造や海外発信の支援にも力を入れていて、環境省を筆頭に、農水省、消費者庁等の委員を数多く歴任されています。
